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大学紹介

大学の諸活動に関する方針

理念・目的

医療学部

本学の目的を踏まえ、豊かな人間性と広い見識・教養・技術を有する医療従事者及び教育研究者の育成を目的とする。

リハビリテーション学科

リハビリテーション分野において、総合的・学際的な高い能力を養うことを念頭に置いた教育・研究を行うとともに、人間愛や道徳心に満ちた人間としての基本的態度を兼ね備えたリハビリテーションの専門職業人を育成することを目的とする。

理学療法学専攻

リハビリテーション医療の中でも中核となる理学療法の専門分野において、他職種と連携できる幅広い知識・技術・応用力を体系的に培う教育研究を行い、高度で専門的な知識を持ち、臨床の場での即戦力と問題解決能力を兼ね揃えた理学療法士の育成を行う。さらには障害者や高齢者だけでなく、疾病予防から健康増進に至るまでの、包括的な能力を兼ね備えた理学療法士の育成を目的とする。

作業療法学専攻

心身に障害をもつ対象者に対して応用的動作能力又は社会的適応能力を回復するために行う作業療法の知識・技術を獲得するだけでなく、その人の人生の質(クオリティ・オブ・ライフ)にまで踏み込んで考えることができる作業療法士の育成を目的とする。

言語聴覚学専攻

摂食・嚥下障害や言語及び認知機能についての評価や治療が的確に行えるだけでなく、より広義の言語を介する治療に関する知識を培う教育研究を行い、深く心の対応が可能な言語聴覚士の育成を目的とする。

リハビリテーション心理学専攻

医療・保健・福祉及び教育等の領域で用いられる、対人援助の心理学理論と技術を修得・研究し、暮らしと社会の中で、人間相互の理解と共助を積極的に促進し貢献する、高い意志と知識を備えた人物を育成することを目的とする。

研究科の教育研究上の目的は、大学院学則第1条に次のように記載しており、人材養成の目的を明確に位置付け、本学の建学の精神及び理念・目的を踏まえた内容に設定されている。

リハビリテーション研究科

新潟リハビリテーション大学大学院は、広い視野に立ってリハビリテーション医療に関する専門的な学術の理論と応用の教授研究を行い、高度な技術力を身につけたリーダー的医療従事者及び研究者を育成し、もってわが国の医療分野の発展に寄与することを目的とする。

内部質保証

内部質保証のための基本方針

本学は、建学の精神・理念及び設置の目的の実現に向けて、恒常的・継続的に教育の質の保証及び向上に取り組むべく、以下のとおり、内部質保証の方針を定める。

  1. 内部質保証に関する大学の基本的な考え方
     内部質保証とは、大学自らが継続して大学の諸活動の点検・評価を行い、それを改革・改善へとつなげていくことによって質の向上をはかり、教育や学習等が適切な水準にあることを自らの責任で保証・説明していくことである。本学は、建学の精神・理念及び設置の目的、学部・研究科の目的並びに各種方針を実現するために内部質保証システムを構築し、それを十分に機能させて恒常的・継続的に大学教育の質の改善・向上に取り組くんでいく。
  2. 内部質保証の推進に責任を負う組織の権限と役割
     本学の内部質保証の推進に責任を負う組織は、大学運営委員会である。大学運営委員会は、学部・研究科、委員会等におけるPDCA サイクルを適切かつ有効に機能させ、大学教育の質の保証及び向上を恒常的・継続的に推進する。学部・研究科、委員会等の組織は、大学運営委員会の方針を受け、教育活動の実施、改善・向上に取り組む。
     当該年度の自己点検・評価報告書、事業報告書に基づき、学長が「次年度の大学の事業計画・基本方針」を策定する。大学の事業計画・基本方針に基づき、推進の責任組織である大学運営委員会が具体的な方針を決定する。学部・研究科、各委員会、各センター等は、大学の基本方針及び大学運営委員会の方針を踏まえ、各組織における「年度計画」を立案し、予算システムを連動させる等の措置を講じた上で、これを実施する。実施結果は、各組織で検証を受けた後に、大学運営委員会にフィードバックされ、総合的な検証を受ける。大学運営委員会は、当初の方針を改善・向上させ、各組織に指示する。
  3. 教育の企画・設計、運用、検証及び改善・向上の指針
     学部・研究科の教育に関する企画・設計は、それぞれ、学部教務委員会・大学院学務委員会が中心となり行う。学部教務委員会・大学院学務委員会は、大学運営委員会の方針を受け、学部・研究科の状況を踏まえてそれぞれの教育に関する企画・設計案を作成し、大学運営委員会に諮る。大学運営委員会で承認を受けた計画は、教授会・研究科委員会で報告された上で、各組織・教員により実施される。学部教務委員会・大学院学務委員会は、各種アンケート調査等を通じて実施結果及び関連する教育情報の適切な把握と分析を行い、大学運営委員会に報告する。大学運営委員会は、報告内容等を踏まえ、方針の適切性・有効性を総合的に検証し、改善・向上に関する方針を取りまとめた上で、学部教務委員会・大学院学務委員会に具体的な改善案の作成を指示する。改善案は、大学運営委員会の承認のもとで実施される。
     自己点検・評価委員会は、教育に関する当該評価を含め、大学としての自己点検・評価報告書を毎年度作成し、大学運営委員会及び理事会の議を経て学内外に公表する。
  4. 内部質保証システムの有効性の確保
     各種方針・計画の達成状況は、自己点検・評価委員会が評価する。未達成の目標がある場合、その原因が実施内容の適切性の欠如等の個別的な事由によるものではなく、内部質保証システムに起因すると判断された場合は、システムの改変をも含めて検証することで、内部質保証システムの有効性と信頼性を確保する。検証結果は、大学運営委員会及び理事会に諮るとともに、自己点検・評価報告書を通じて学内外に公表する。
  5. 内部質保証の客観性の確保
     内部質保証の質を改善・向上させるため、自己点検・評価活動は、学外理事を含む理事会及び複数の外部認証評価を受ける。
  6. PDCA サイクルの周知と理解
     大学の方針、年度方針、実施状況及び評価結果に関する情報は、教授会、研究科委員会、事務連絡会議等で報告し、教職員及び関係者全員に周知する。さらに各種媒体を用いて教職員間の情報共有と課題認識を深める。SD・FD 活動等により、PDCA サイクルや根拠に基づく大学運営に関する情報提供を行い、質の改善・向上に対する教職員の高い取り組み意識を形成・持続させる。

教育課程・学習成果

学士課程の学位授与方針

新潟リハビリテーション大学は、本学の教育理念に基づく医療学部各専攻の教育目標の達成に向けて、全学教育および専門教育科目を履修し、高い技術と知識、優れた判断力と教養を身につけ、各専攻が定める履修上の要件を満たした学生に対して「学士」の学位を授与します。

学士課程専攻別の学位授与方針

理学療法学専攻
  1. 理学療法士として高い倫理観と持ち、医療従事者としての使命感を自覚し、常に対象者に寄り添うことができるもの。
  2. 理学療法士として必要な知識・技術を有し、卒後も常に専門領域の向上と発展に惜しみなく努力を続け、他職種との協働しながら地域の医療・福祉に貢献できるもの。
  3. 理学療法士として常に探求を続け、国際的・学術的な視点で理学療法の発展に寄与できるもの。
作業療法学専攻
  1. 作業療法士として高い倫理観を持ち、医療従事者としての使命感を自覚し、対象者の想いに寄り添いながら、対象者にとって意味のある作業を賦活することのできるもの。
  2. 作業療法士として対象者をめぐる他職種と協業しながら対象者の地域生活 を支え、地域社会に貢献することのできるもの。
  3. 作業療法士として必要な知識・技術を有し、卒業後も作業療法へのあくなき探究を続け、国際的・学術的な視点を持ち、作業療法の発展に寄与できるもの。
言語聴覚学専攻
  1. 言語聴覚士として確実な知識と技術、判断力などの能力を身に付けるために今後も努力を続ける十分な意欲があるもの。
  2. 言語聴覚士としての専門領域および関連する領域の知識・技術の向上や医療の発展に惜しみない努力をして、自己研鑽と言語聴覚学分野の発展および社会貢献の意識を高く持つもの。
  3. 医療人、言語聴覚士として、人間とかかわる職業の特殊性と重要性に真摯に向き合えているすなわち、人間の尊厳に対する高い倫理観と豊かな感性、広い視野と温かな心を持ち患者様に寄り添うことができるもの。
リハビリテーション心理学専攻
  1. 社会人として高い倫理観をもち、他者と自己とのかかわりを自覚し、人間の心に対する深い理解をもって他者に寄り添うことができるもの。
  2. 学修してきた心理学的知識・技術を有し、人間が抱える心の諸課題に対し最善の方策を講ずるべく誠意をもって努力し、地域社会へ貢献できるもの。
  3. 人間の心と行動について生涯探求し、国際的・学術的な視点で心理学の応用と発展に寄与できるもの。学士課程では、卒業要件を満たし、上記の姿勢や能力が十分に身に付いたと判断できた場合に、学士の学位が授与される。学則第 15 条において「卒業に必要な授業科目の履修と単位数」を定め、学則第 16 条において各科目の「学修の評価及び単位の授与」について規定している。また卒業の認定については学則第 23 条に、卒業が認定された者に与える学士(リハビリテーション学)の授与については学則第 24 条に明記している(資料 4-)。

修士課程の学位授与方針

本大学院で以下のような能力を身に付け、かつ修了要件を満たした学生は、修了が認定され、修士(リハビリテーション医療学)の学位が授与されます。

  1. 共通科目の履修を通して、リハビリテーション医療に対する理解を深めるために、専門領域を超えて深く問題を探求する姿勢。
  2. 各コースにおける体系的な学修を通して、摂食・嚥下障害、高次脳機能障害、運動機能科学、心の健康科学、言語聴覚障害に関する多様な課題を発見分析し、自ら解決する能力。
  3. 修士論文研究を通して、高度な知識の活用能力、批判的・論理的思考力、表現能力、プレゼンテーション能力等を総合する力。修士課程では、修了要件を満たし、上記の姿勢や能力が十分に身に付いたと判断できた場合に、修士の学位が授与される。修士研究についての具体的な評価方法や基準等は、修士論文関係要綱に明示している。

学士課程の教育課程の編成方針

新潟リハビリテーション大学は、大学の理念である「人の心の杖であれ」を基本として、確かな知識と技術、深い教養と豊かな人間性を持ち、広く社会に貢献できる職業人の養成に向けた教育課程を編成します。すなわち、幅広い教養と豊かな人間性・自立性・創造性・協調性の修得をめざす「教養分野」、および確かな専門知識と技術の修得をめざす各専攻の「専門分野」を組合せた学士課程教育を提供します。

学士課程専攻別の教育課程の編成方針

新潟リハビリテーション大学は、大学の理念である「人の心の杖であれ」を基本として、確かな知識と技術、深い教養と豊かな人間性を持ち、広く社会に貢献できる職業人の養成に向けた教育課程を編成します。すなわち、幅広い教養と豊かな人間性・自立性・創造性・協調性の修得をめざす「教養分野」、および確かな専門知識と技術の修得をめざす各専攻の「専門分野」を組合せた学士課程教育を提供します。

理学療法学専攻
  1. 教養分野の導入科目・人文科学・社会科学では医療従事者に必要とされる素養と倫理観を学習し、自然科学分野において基礎的学力の向上を図る編成とする。
  2. 理学療法士に必要とされる基礎医学・臨床医学・理学療法の専門分野を体系的に学び、今後、医療・福祉分野で必要とされる知識・技術の修得が可能となるカリキュラム編成とする。
  3. 国際的・学術的に理学療法学を学ぶために外国語や研究法を修得し、国際的・学術的に活躍できるためのカリキュラム編成とする。
作業療法学専攻
  1. 教養分野の導入科目・人文科学・社会科学では医療従事者に必要とされる素養と倫理観を身につけ、自然科学分野において基礎的学力の向上を図るカリキュラム編成とする。
  2. 作業療法士に必要とされる基礎医学・臨床医学・作業療法の専門分野を体系的に学び、今後、医療・福祉分野で必要とされる知識・技術の修得が可能となるカリキュラム編成とする。
  3. 臨床実習の科目を、作業療法士としての臨床技能、臨床思考過程を主体的に学び、地域で生活する対象者の支援を学ぶためのカリキュラム編成とする。
  4. 作国際的・学術的に作業療法学を学ぶために外国語や研究法を修得し、国際的・学術的に活躍できるためのカリキュラム編成とする。
言語聴覚学専攻
  1. 教養分野では、社会人として、医療人として、言語聴覚士としての素養を獲得する。
  2. 専門基礎分野では、言語聴覚学も含めた、全般的な医学・医療に関する専門的な知識と方法論を体系的に学ぶ。
  3. 専門分野では、言語聴覚学の専門知識を基本事項から評価、治療まで実践的に用いることができる知識・技術を修得する。
  4. 臨床実習では、医療の全体的な流れを体験的に学び、自ら課題を見出して、知識と技術を駆使して自らの問題を解決する能力を養う。
リハビリテーション心理学専攻
  1. 教養分野の導入科目・人文科学・社会科学では、社会人として必要とされる素養と倫理観を学習し、人間と社会を知るための科学的な知識・思考力の修得を図る編成とする。
  2. 専門基礎分野では、心理学基礎領域をはじめ、人間の行動を心身両面から科学的に把握することを目的に他領域の知識の修得も図る編成とする。特に医学領域では、他の心理学専攻には類を見ない「解剖学」、「生理学」等の医学系科目をも含む編成とする。
  3. 専門分野では、心理学応用領域としての「心理療法」、「産業カウンセリング」、「芸術療法」等、リハビリテーションや治療的介入としての心理学的知識・技術の習得が可能となる編成とする。「臨床実習」では、公認心理師の養成カリキュラムに則った医療・福祉・教育分野等での実習体制を整えている。
  4. 学術的に科学としての心理学を学ぶために外国語や研究法を修得し、将来、国際的に広く活躍できるためのカリキュラム編成とする。

修士課程の教育課程の編成方針

本大学院が目指しているものは、リハビリテーション医療の中でも高度で専門的な分野において、心身ともにさまざまな困難を抱えている患者さまやご家族に対して援助ができる有能な医療従事者、および教育・研究者を育成することである。この目的を達成するために、以下の教育カリキュラムを編成している。また、学修した知識をもとに修士論文作成のための研究指導を行う。

  1. 共通科目では、人間尊重の精神を基礎とした医療関連科目の教育を行い、専門科目を学ぶための基礎を養う。
  2. 専門科目では身体的、精神的に困難を抱える弱者、および彼らを取り巻く家族や地域社会を理解し、適切な援助が行える医療従事者あるいは教育・研究者を育成するために必要な科目を履修させる。この専門科目では、より深い専門性を学ばせるために、コースに分かれて学修させるが、一方で、より広い視野にたてるように、所属コース以外のコースから科目を選択して学修することもできる。
  3. 研究指導では、修士論文作成に向けて、文献検索、論文作成計画、データ処理、論文の著述等の指導を、指導教員を中心として行う。

養成する人材像 医療学部

理学療法学専攻

リハビリテーション医療の中でも中核となる理学療法の専門分野において、他職種と連携できる幅広い知識・技術・応用力を体系的に培う教育研究を行い、高度で専門的な知識を持ち、臨床の場での即戦力と問題解決能力を兼ね揃えた理学療法士の育成を行う、さらには障害者や高齢者だけでなく、疾病予防から健康増進に至るまでの、包括的な能力を兼ね備えた理学療法士の育成を目的とする。以上の教育により、次のような人材を育成する。

作業療法学専攻

身体、または精神の障害によって失われた様々な能力を、各種作業を用いた治療で回復させることのみならず、その方にとって意味のある作業を賦活させることによって、地域生活(近隣社会、学校、職場)を支えることのできる作業療法士の育成を教育目標とする。以上の教育により、次のような人材を育成する。

言語聴覚学専攻

言語聴覚士は、人と人とが関わりながら生活を営む上で大切なコミュニケーション機能(聞こえやことば)や認知機能(記憶や思考)、そして人が生きて行く上で欠かせない摂食・嚥下機能(食べる・飲み込む)に対するリハビリテーションを担っている。本専攻は、それらの機能に障害を抱えている人の“痛み”を聴き、誠意をもって専門的知識技術に基づくリハビリテーションを実施できる言語聴覚士を育成する。以上の教育により、次のような人材を育成する。

リハビリテーション心理学専攻

医療・保健・福祉及び教育等の領域で用いられる、対人援助の心理学理論と技術を修得・研究し、暮らしと社会の中で、人間相互の理解と共助を積極的に促進し貢献する、高い意志と知識を備えた人物を育成する。以上の教育により、次のような人材を育成する。

養成する人材像 リハビリテーション研究科

摂食・嚥下障害コース

主として摂食・嚥下障害を持つ患者に対して、

高次脳機能障害コース

主として高次脳機能障害を持つ患者に対して、

運動機能科学コース

主として運動機能障害を持つ患者に対して、

心の健康科学コース

主として心理・精神面での生活障害を抱えるクライエント・患者に対して、

言語聴覚障害コース

主として言語聴覚障害の患者に対して、

学生の受け入れ

医療学部専攻共通 アドミッション・ポリシー(学生の受け入れ方針)

新潟リハビリテーション大学は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「人の心の杖であれ」の精神を礎とした崇高な倫理感を備え、優れた職業人としての厳格さと慈愛を併せ持つ全人教育を行い、社会に貢献できる専門性の高い教育を行います。本学卒業には各専攻の学位授与の要件を満たすこと、すなわち、全学共通の教養分野の知識・技術だけではなく、各専攻の専門分野の高度な専門性の修得が要求されます。そのため本学の「入学者受入れの方針」は、以下に示す「主体性・多様性」、「知識・理解」、「思考・判断・態度」、「技能・表現」の各項目を重視しています。

主体性・多様性

人の心と体を理解するには、弱者を含めた多様な地域社会・国際社会への洞察力が必要となってきます。従って日頃より答えのない問題に自分で答えを見出し、自分の意見を持っていることが重視されます。

知識・理解

大学の授業の土台となる知識として、人文科学、自然科学、社会科学の基礎をしっかりと勉強しておくことが、入学後の学修にとってきわめて重要です。

思考・判断・態度

地域社会・国際社会との関わりにおいては、「人の心の杖であれ」の精神を理解し人間愛や道徳心を持って考え行動することができる人が求められます。

技能・表現

国際的視点に立って専門性のある知識と技能を身につけること、また自己表現力・他者理解力を養う努力を怠らない人が求められます。

入試区分ごとの方針(2021 年度入試)

総合型選抜入試 総合型選抜入試は、将来、医療・福祉等の専門職および社会人となる資質・能力を有し、入学後、その資質・能力をさらに向上させる高い可能性を秘めた人を見出すために実施するものです。そのため総合型選抜入試で求める学生像は本学の教育方針を理解し①多様な地域社会・国際社会への問題意識と自分の意見を有している人、②医療・福祉等の専門知識の修得を目指す明確な目的を持った人、③入学後の勉学に取り組める姿勢や意欲・熱意が認められる人です。
学校推薦型選抜入試 学校推薦型選抜入試は、出身高等学校の推薦により高等学校における学習を十分理解し、医療専門職および社会人を目指す明確な意志を持った人を見出すために実施するものです。そのため学校推薦型選抜入試で求める学生像は本学の教育方針を理解し幅広い基礎学力(特に国語力)に加え、学習習慣をしっかりと身に付けた人です。
一般選抜入試 一般選抜入試は、学力を重視し実施されますが、本学で学んだ医療関連の知識および社会人となるための知識・教養を社会に還元しようとする明確な意思を持った人を対象とします。そのため一般選抜入試で求める学生像は本学の教育方針を理解し①医療専門職を目指すための十分な基礎学力(特に国語力)を持った人、②医療・福祉等の専門知識の修得を目指す明確な目的を持った人です。

研究科(修士課程) アドミッション・ポリシー(学生の受け入れ方針)

求める学生像

「リハビリテーション医療に関する基本的な知識を持ち、さらに高度な専門的知識や技術の修得に関心があり、積極的・創造的に研究に取り組む意欲がある人。弱者(患者)の痛みや苦しみを理解することができ、リハビリテーション医療に対して高い目的意識を持ち、臨床現場で活躍したい人、地域医療・福祉への貢献・向上につとめたいと思っている人」

教員・教員組織

大学において教育と研究を実施するためには、その専門性を有するのみならず、それを担当するにふさわしい能力と強い意欲が求められる。これに基づき、大学・学部・研究科の教員像および教員組織の編制方針を以下のように明確に定めている。なお、本学の専任教員は、すべて学部に所属しており、その中から大学院担当の教員を選考し、学部と大学院を兼務している。

大学として求める教員像及び教員組織の編制方針

求める教員像

本学の教員は、「人の心の杖であれ」という教育理念・目的を深く理解したうえで、教育目標の実現のために、熱意をもって「学生中心の教育」に取り組むことが求められる。また、崇高な倫理観をもち、自主性・創造性に優れ、教育・研究を通じて、地域社会や国際社会へ貢献することが求められる。

教員組織の編制方針

教育理念・目的に基づき、大学設置基準および大学院設置基準に則った専任教員の配置を行い、人材育成の目的と3つのポリシーに沿った学生の育成に適切な教員組織を編制する。

<医療学部教員組織の編制方針>
全学の求める教員像及び教員組織の編制方針に則り、医療学部における教員組織の編制方針を以下のように定める。

  1. 教員組織は、本学の求める教員像を踏まえつつ、大学設置基準に合致した教員を適切に配置することを基本とする。また、各専攻の教育・研究の専門分野および関連領域における教育成果や研究成果を学生教育や社会に対して還元しうるための必要な教員組織を編制する。
  2. 崇高な倫理観をもった専門職業人を育成するという医療学部の教育目標を達成するために、学生ひとり当たりの教員数に配慮して十分な教員組織を編制する。
  3. 教員組織は、研究領域や教育研究業績および専門実務者としての臨床能力などを勘案して編制する。
  4. 今日の学生の特性に応じた修学支援、生活支援、進路支援に関する指導・助言を適切に行うための教員組織を整備する。そのためのゼミ担当や学年担任など、きめ細かな体制を編制し、専門分野、職位、年齢、性別において特定の層に偏ることのないよう多様性に配慮する。
  5. 教員の募集・採用・昇任に関しては、教員採用及び昇任規程(教員採用及び昇任の審査に係る内規)に基づき、透明性と公平性を保って適切に行う。
  6. 社会のニーズを視野に入れ、社会に貢献する研究を展開しつつ、学生の特性に配慮した教育を実施することができるよう、組織的かつ継続的にFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動を実施できる教員組織を構築・維持する。
  7. 教育上主要と認める科目については、原則として専任教員が担当する。

<リハビリテーション研究科教員組織の編制方針>
全学の求める教員像及び教員組織の編制方針に則り、リハビリテーション研究科における教員組織の編制方針を以下のように定める。

  1. 教員組織は、本学の求める教員像を踏まえつつ、大学院設置基準に合致した教員を適切に配置することを基本とする。
  2. リハビリテーション医療の応用領域において最先端の知識と技術を有した高度な専門職業人及び教育・研究者を育成するというリハビリテーション研究科の理念・目標を達成するために、大学院生ひとり当たりの教員数に配慮して十分な教員組織を編制する。
  3. 教員組織は、研究領域や教育研究業績および専門実務者としての臨床能力などを勘案し、年齢や性別等のバランスを考慮して編制する。
  4. 教員の募集・採用・昇任に関しては教員採用及び昇任規程(教員採用及び昇任の審査に係る内規)に基づき、透明性と公平性を保って適切に行う。
  5. 社会のニーズを視野に入れた最先端の研究を展開し、大学院生の特性に配慮した教育を実施することができるよう、組織的かつ継続的にFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動を実施できる教員組織を構築・維持する。
  6. 教育上主要と認める科目については、原則として専任教員が担当する。

学生支援

学生支援に関する基本方針

本学は、大学の理念・目的、学部・研究科の人材育成の目的を達成するため、すべての在学生に対して初年次から卒業に至るまでの各段階に応じた成長を促すことを目的とし、学生一人一人のニーズに基づいた様々な支援を行うものとする。

I.修学支援
  1. 修学に関する相談体制を整備するとともに、学生の能力に応じた補習教育や補充授業の他、学生の自主的な学習を支援する。責任部署である「学習センター」と関連部署の連携及び教職協働による総合的な支援体制を構築していく。
  2. 成績不振、留年、休学や退学希望といった学習の継続に困難を抱える学生を早期に把握し、適切な修学支援を実施する。
  3. 障害のある学生に対しては、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(障害者差別解消法)」及び本学における「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律(障害者差別解消法)に伴う新潟リハビリテーション大学の方針(平成28年3月28日制定)」、「学生の合理的配慮に関するフローチャート」に基づいて適切に実施する。
  4. 留学生に対しては日本人学生と同様、能力に応じた修学支援の他、語学支援等の体制を国際交流室と連携して構築していく。
  5. 学習意欲がありながら経済的事情により修学の継続が困難な学生に対しては、授業料の減免や奨学金の給付、また国による高等教育の修学支援制度の利用や学外の奨学金等を通じた経済的支援の充実を図り学習の継続を支援する。合わせて、奨学金に関する相談にも応じる。
II.生活支援
  1. 学生の生活支援として、特に心身の悩みごとを抱える学生への相談を適切に行うため、カウンセリング等の体制を整備する。特に重要と考えられるメンタルヘルスをサポートするため「保健室」を設置し、常勤の職員を配置する他、スクールカウンセラーを学外から招聘している。また、本学に「クリニック」を併設し、メンタル面で変調をきたした学生には早期から対応できるよう、精神科医が定期的に診療する体制を整えている。今後は、こうした体制をさらに強化していく。
  2. 学生の健康状態の把握と疾病予防を目的とし、全ての学生に対して健康診断を実施する他、感染防止のためのワクチン接種の推奨など、保健衛生に係る指導を実施する。そのため、担当部署である保健室の整備をさらに強化していく。
  3. 学生が快適で安全な学生生活を送ることができるよう、学生の人権を保障し、ハラスメント防止に十分配慮するため、担当委員会において「ハラスメント防止等に関する規則」に基づいた啓発活動や研修会を、教職員を含めたすべての大学構成員に対して積極的に実施していく。ハラスメントの事案が発生した場合には、被害者の救済を行うよう適切かつ速やかに対処する体制を整える。
  4. 充実した大学生活が送ることができるよう、自主的な学習・研究活動、サークル活動、ボランティア活動等の正課外活動に対して、経済的側面を含めた支援を行う。また、正課外活動や学術研究活動において特に顕著な業績を挙げたと認められる者、あるいは、社会活動において社会的に高い評価を受けたと認められる者等については、学生表彰規程に基づいて表彰を行う。
III.進路支援
  1. 学生の進路支援として、各専攻・各学年に対して各種のキャリア教育プログラムを 実施するとともに、キャリア支援の責任部署である「キャリア支援センター」の整 備を図る。
  2. 学生の就職活動を支援するために、相談機能と体制を整備する。キャリア支援センターは就職支援のための各種のガイダンスを実施するとともに、学生の進路選択に 応じて、資格取得等を目的とした試験対策講座の実施の他、必要な措置を講じる。
  3. 就職活動の経済的な支援として、遠隔地の活動費援助を実施する。

教育研究等環境

本学が掲げる理念・目的を実現するために、教育研究等環境の整備に関する方針を以下のとおり定め、明示している。

1.施設・設備の整備

学生の学習及び教員の教育研究活動を推進するために、十分な施設・設備を整備するとともに、その維持・管理を行い、安全・衛生を確保する。

2.図書館の整備

3.情報通信環境の整備

4.研究環境の整備

5.研究倫理遵守体制の整備

社会連携・社会貢献

本学は、建学の精神、理念及び設置の目的に基づき、教職員・学生による資源を最大限に活用し、地域社会との連携を図り、地域のニーズに応じた社会的貢献に対応することを目指し、社会連携・社会貢献に関する次のような基本方針を定め、明示している。

  1. 近隣の地方自治体(村上市・関川村・粟島浦村)と締結している包括連携協定に基づき教育、保健、医療、福祉分野を中心とした学術研究に取り組むことで、地方自治体が抱える課題に対して貢献することを一層強化する。
  2. 地域住民と教職員・学生が地域のイベント等へ積極的に参加し、少子高齢化の進む地域の活性化に貢献する。
  3. 地域住民に対して保健・医療・福祉分野に対して「学習の拠点」として大学の役割を果たし、地域社会のニーズに応じた生涯学習の場を提供する。
  4. 地場産業が地域や国内、さらには国際的に発展できるように教職員・学生との交流や学術研究を通して産学連携を図り、地域の活性化に貢献する。

大学運営

大学の管理運営方針

  1. 法人組織にあっては、理事長を議長とし法人の最終的な意思決定機関である理事会が、公共性、継続性、健全性を配慮した施策運営を行い、法人の継続的な発展を図る。評議員会は所定の諮問事項について意見を述べるとともに、所定の審議事項について審議を行う。
  2. 教学組織にあっては、学長を議長とし本学の最高審議機関である大学運営委員会が、全学に共通する教育・研究・社会貢献、その他に関する重要な事項を協議し、教育理念・目的の実現にあたる。学部・研究科の教授会・研究科委員会は、教育・研究に関する重要事項について審議し、学長が決定を行うに当たり、意見を述べる。
  3. 法人・大学の運営に関する業務、教育研究活動の支援、その他大学運営に必要な事務を円滑かつ効果的に行えるよう適切な事務組織を設け、法令遵守の下、最大の効果をあげるべく効率的な業務運営にあたる。また、積極的な企画・立案能力や効率的な業務運営能力を発揮できるよう、事務職員の資質向上に向けた取り組みを定期的に行う。
  4. 組織運営が適正に、そして確実・迅速に行われるように、学内諸規程の見直しを継続して行う。
  5. 常に中・長期計画の策定・更新を行う。予算編成にあたっては、中・長期計画をベースとしながら財政の健全性を 維持し安定した財政運営を図っていく。収入については授業料のみに偏ることなく、収入源の多角化を図る。
  6. .大学の諸活動について常に点検・評価を行い、その結果を広く公表することで、社会に対する説明責任を果たしていく。