2019年度教育改革推進のための学長裁量経費による研究助成採択課題について

本学では、教育面でのより一層の活性化を目的とし、大学の今後の発展に資する教育活動を支援するために、教育改革推進のための学長裁量経費による研究助成(公募)を、2015年度から実施し、毎年テーマを決めて学内の教職員に募集をかけています。

5年目となった2019年度の学長裁量経費は、主に以下の3点においてリニューアルを行いました。1,個人申請は廃止し、大学学部の専攻単位もしくは専攻横断的なグループ単位での申請のみを受け付けることとしました。 2,交付総額の上限を増額し、500万円までとしました。 3,教育改革として、今後の発展に資する教育活動を支援対象とするほか、教育改善に繋がる研究活動も新たに支援対象としました。

また、2019年度の事業では、次の3つのテーマを設け募集を行いました。「特徴ある教育活動を展開させるための教育改革」「産学連携教育プログラムを展開させるための教育改革」「教育改善に繋がる研究活動」

すでに5月の教授会において、採択した課題を発表しています。以下に採択課題を掲げます。
「診療参加型臨床実習の実施に向けた取り組み」理学療法学専攻(松林義人 他10名)「作業療法士国家試験の合格率向上を導く教育基盤の整備」作業療法学専攻(増田雄亮 他5名)「学習意欲を増大させる心理学的アプローチの検討」リハビリテーション心理学専攻(阿久津洋巳 他3名)「ゼミ活動を利用した言語聴覚士有資格者との共同研究活動が学習及び職業生活に対する意欲に与える影響の検証」言語聴覚学専攻(佐藤 厚 他2名)いずれも素晴らしい内容の計画でありました。1年後の成果が楽しみです。

また、5月の教授会後のFD研修会では、昨年度採択され1年間研究を実施してきた以下の課題の成果報告がありました。「本学における退学要因および対応策の提案 北村拓也 他6名」 退学願いに記載された表面上の退学理由のみに固執せず、実際に退学者にアンケートを郵送し、本音の退学理由を聞きだすという着眼点はすばらしく、対応策についての議論も、研究会に参加した教職員より活発に行われました。