古老の足掻き　　　大澤　源吾（March 25.2020）

 

連日連夜の間断のないテレビ放映と新聞紙面で、

新型コロナウィルス肺炎流行の様子が伝えられている。

日本国内だけでなく今や世界各国に拡まり、殊にイタリア北部では患者の急激な多発によって、

始発点の中国河北省武漢市と同じように、医療崩壊という苦境にすら晒されているらしい。

 

これまでの臨床側の経験的解析から、重症になるのは高齢者で、

特に高血圧や糖尿病、あるいは心疾患などの

基礎疾患を持っておられる方の死亡率が高いということが少しずつ分かってきた。

若年者には全く自覚症状もない感染者も居て、

さらにほかのヒトへの感染媒体になっていることもあるらしい。

だからテレビでの解説や議論では、初期から、みんなの不安を払拭するために、

「何故検査を早くしてくれないのか」という意見が強かった。

 

 

得体の知れない重症のコロナ肺炎感染者を隔離・看護する専門的な施設と、

そこで働く医師や看護師などの医療従事者の数は当然、当初は限られたものであるし、

簡単に組み建てたり、増員したりできる性質のものでもない。

限られた施設にいきなり多数の重症コロナ肺炎患者が押し寄せたら

医療崩壊を来たすことは明白である。

 

 

災害医療という特殊な場面でトリアージ(triage)という治療患者の選択が行われることがある。

当初から重症者に見切りをつけて治療を諦めてしまうものである。

限られた医療資源によって最大の効率を求めるための選択である。

イタリア北部でもトリアージが行われているらしい。

 

今日、これまでわが国の政府の新型肺炎対策としてとられてきた方針は、

冷静な専門家の意見を採り入れたものと推察し、

重症患者への対応を別け隔てなく継続できる方向を目指したもので、

その進捗と成功を心から祈るのみである。

 

改めて、リハビリ教育においても医療従事者の一員としてこうした対処方法を理解し、

実行できる若者を育てたい。

 

 

 

新型肺炎をめぐって　　（Feb.16,2020）大澤　源吾

 

コロナウィルス（COVID-19）による新型肺炎の関連ニュースが新聞やテレビで連日、賑やかである。

ゴーン被告が逃亡脱出先のレバノンで日本を批判したり、

イランが米軍基地を弾道ミサイルで報復攻撃したり、

という世界を股にかけた緊張報道が繰り返されているなかで、

ウィルスにまつわる報道は、沖縄でイノシシが感染源とされている豚コレラが発生し、

1800頭が殺処分されたというニュースくらいであった。

これが1月20日頃までのわが国の姿であった。

 

 

ところがである。

昨年の12月初旬に、中国湖北省武漢市の「海鮮市場」で原因不明の肺疾患者が発生し、

今年の1月22日には人から人に感染して、感染患者が440人、死者9人に

なったと中国政府から発表されたのである。

26日になって中国政府はさらに中国人の海外旅行停止の処置をとったが、

すでに日本を含めて世界13ヶ国・地域に新型肺炎が拡がっていたのである。

同じ26日の中国での感染患者は1346人、死亡41人と発表されたが、

この時すでに北海道大学の専門家が中国の感染者数を5000人以上と

疫学的に推計していたことも報ぜられ、興味深い。

 

 

武漢からの邦人の引き揚げがチャーター機で行われたことやその経過のことはよく知られている。

31日に至ってWHOは緊急事態宣言を出したが、中国への渡航・貿易制限はされなかった。

クルーズ船「ダイアモンド・プリンセス」が横浜港で検疫をうけたのは2月3日で、

感染者が乗客、乗務員の中に次第に増加していった経過は記憶に新しい。

また、既に中国から本邦に旅行している人々の発病者、その二次感染者が日本の各地に増加し始め、

さらに感染源が不明の例がみられるようになり、

その数の増加に伴って「新型肺炎」拡散防止のための水際作戦から、

多数例の早期診断と治療に重点を移さねばならなくなってきたのが現状である。

 

 

感染病疫学の専門家も加わった連日連夜の討議を視聴していて、

各スペシャリストの意見は落ち着いていてすばらしいと思った。

そして、リハビリ大学の教育についてふと思ったことがある。

さきに触れた、北海道大学の疫学的推計を発表なさった方や、

あるいは武漢でも早くに「新型肺炎」の異常さに気づいて警鐘を鳴らし、

周囲の誤解のなかで自らも肺炎で倒れた医師がおられたというが、

こうした鋭い感覚を持った専門家としての人材を育てると同時に、

専門以外の領域の出来事についても客観的に、

その正しさを真に理解できる柔軟な心の持主を育てることが教育全般に求められているのではあるまいか。

これら両方が揃ってはじめて未曾有の難事が解決に向かうのではあるまいかと。

「どろくさい」鍛錬　　　　　大澤　源吾（Jan,20,2020）

 

 

この正月、晝のテレビ放映での瞬間のことである。

恒例の大学対抗の箱根駅伝マラソンの復路で、青山学院大の走者が2位以下をかなり引き離し、

孤独に先頭を力走していた。

これに追いつこうと優勝を狙う有名強豪校の選手らが集団となって激しい順位争いを演じていた。

アナウンサーと解説者の対話を聴いていると、往路の事態も大凡(おおよそ)摑まえることができた。

 

はじめは他の大学がトップであったのが、途中から変わって、

そのまま復路を青山学院大がリードしたものらしい。
登り坂、下り坂、平坦な路とそれぞれの区間に特徴があり、

各校の監督はチームの学生選手の体力適正を熟知して、

地形の難易度の特徴をこなすことができる、ねばり強い心と体力の持主を選んで割り振りするのだという。

勿論、選手学生の当日の調子にも左右されるであろうし、

大会の雰囲気に影響されずに実力を発揮できる度胸の持主であるかも見抜かねばなるまい。

 

個人競技種目の選手を養成する場合とは異なり、複数の競技者をまとめて団体を形成した上で、

それぞれの区間に合致した能力を鍛えさせて、チームの一員としてねばり強くそれぞれの能力を

発揮させるという難しい指導が監督に問われることになるようだ。

 

青山学院大の監督はこうした采配をみごとに振って、

チームの優勝をもたらしたものだと解説者が訓(おし)えていた。

 

解説のなかで「どろくさい」という単語がはさまれていて妙に頭にこびりついて残っている。

基礎的な適確な判断力に裏打ちされた、あるいは錯綜するfake newsに惑わされないで、

己の力量を発揮しようと努力している選手の姿を、

「どろくさい」「やぼったい」くらいの意味で表現していたものと、勝手に解釈している。

 

そして、リハビリ教育においても、短期的、スマホ的な知識評価だけでなく、

地味ながらも「どろ臭さ」を重視した教育や評価方法も採用する必要があるのではあるまいか。

リハビリの改革、進展を未来につなげるために。

 

 

「地球温暖化で病気も変わってくる」 　　　大澤源吾 (Oct,18,2019)

 

 

 

この国のあちこち、広範囲に大規模な洪水と土砂災害をひきおこした

台風１９号は沢山の死者を出しながら、１週間以上を経ても復旧を拒み続けている。

被災された高齢の方々も「こんなに大きな氾濫を経験したことがない」と

口々に叫んでおられたのが印象的であった。

やはり地球温暖化が進行していることが原因の１つだろうか。

 

９月下旬に国際連邦で開かれた「気候行動サミット」では

ドイツのメルケル首相が今世紀半ばまでにCO2排出量を実質ゼロとする目標を表明したが、

他の多くの大国はそれぞれ自国の国内事情を優先させ積極的な表明はなかった模様である。

そんな中で、スウェーデンの１６才の少女が若者の代表となって

おとながもっと真剣に地球温暖化対策に取り組んで欲しいと怒りをあらわに抗議している姿が注目された。

 

狭い医学の面でも、地球温暖化現象を基盤とした、しかしそれ以外の共存する原因がよく分からない、進行性の、死亡率の高い病気が知られる時代になってきた。

はじめ中南米に、類似の病態が北米にも南米にも、さらに中東や、インド、アフリカでもみられるという  (NEJM,393,693,2019)

 

リハビリ医療を学習する若い諸君よ！

地球温暖化現象の抑止に向けてこれからも努力して欲しいのだが、

それでも前代未聞と呼ばれる異常事態はこれからも姿を遷えながら繰り返されるに違いない。

君達のリハビリ医療の学習も既存の形の踏襲だけであってはなるまい。

変遷する病態に対して新しい眼でリハビリ医療を改変し直す努力が必ず、要求されるであろうから。

 

 

 

 

「宇宙探索と上水・下水道」　　　　大澤源吾 (sept,24,2019)

 

 

 

“尾籠な話”の続きで恐縮である。国際宇宙船では自前で水や酸素を作っているらしい。

となるとヒトの排泄物をどのように処理しているのだろうか？

 

地球上では、下水を浄化して飲水化する技術はでき上っているという

(日経サイエンス2014年10月号)。

 

ただ、処理した下水を飲むことに対する心理的な抵抗感がヒトでは強いので、

処理しないまま海洋投棄の途につくのが一般的であることは日本人ならば知っている。

然し、将来的な水資源の乏しい環境を予測するならば、

下水を高純度に処理した上で上水として直接的に再利用することが、

すでに一部水不足の危険にさらされている地域や環境では計画されているという。

このことは宇宙船内でも実験ずみなのかも知れない。

 

先ほど、インドの研究グループが月の裏側で水(氷)の存在を探索する計画に

齟齬を来たしたらしいというニュースがあった。

宇宙開発競争が地球上の国同士の争いのためにではなく、

人類全体の発展の未来につながる目的のものとなることを切に祈るものである。

 

水以外にも、ヒトの排泄物の固形物の処理も、

エネルギー源か何かに再生利用する道が開かれていて欲しい。

 

 

「宇宙船と飲水」　　　　　　　大澤源吾　(Aug 17,2019)

 

集中豪雨だ、避難命令だ、などと動揺の激しい気象のなかで、

過剰なまでの水処理に手を焼くことすれ、

この国が水のない砂漠の中でなかったことには日頃いつも感謝している。

 

そして、宇宙船のなかでは水や空気(酸素？)をどうやって得ているのだろうかとつい思ってしまう。

国際宇宙ステーション(International Space Station：ISS)の

420トンの巨体は地球上250~400kmの高さで秒速7,7km、90分で地球を１周し、

１日１６周しているという(現代用語の基礎知識2018、自由国民社)。

 

1984年にアメリカのレーガン大統領がソ連に提案し、1991年に旧ソ連が崩壊、

1993年にアメリカからロシアに再度ISS計画への参加が要請され、

それまで経験と実績のあるロシアの技術が基盤となり、これにアメリカ、カナダや欧州宇宙機関(ESA)と

日本が加わって、2011年に完成し、実験が続けられているのが現在の姿であるという。

発電・電力制御、水や酸素の供給など生命維持のため供給が行われていると記載されている。

 

尾籠な話になって申し訳ないが、

この記事を読むまでは、宇宙船内で居住しているヒトが排泄する尿は濾過・再生され、

飲水として使っているものとばっかり思っていた。

もしそうでないとすると居住者の尿や糞便の始末はどうなっているのだろうか。

 

 

宇宙での共同研究は2024年までの継続という出発時の約束だそうだが、

トランプ大統領はこのISSに対してどんな考え方をもっているのだろうか。

アメリカと競り合っている中国の習主席はすでに独自の宇宙開発を試みているようだが、

共同研究にはならないのだろうか。尿糞後の始末と共に、さらに気がかりである。

 

 

 

「大局的見地」　大澤源吾　(July 15,2019)

 

参議員の選挙戦が始まった。

既定路線と思っていた消費税の「値上げ」が争点の１つである。

当初は「値上げ」が経済成長の足枷になりそうだから時期尚早という反対論であったが、

政府要人の年金関係発言に端を発し、「年金制度の見直しが先だ」

という意見すら叫ばれるようになって、

消費者にとっては心地よく響く「増税反対」の大合唱に摩り替ってきた。

 

 

20世紀前半以降に、医療(健康)、雇用(失業)、労災、年金の各保険を柱として

この国の社会保険制度が構築され、途中、平均寿命の延長、少子化に進展、

それに世界的な経済成長の鈍化という思わぬ伏兵に遭遇しつつも、

工夫を重ねて後期高齢者医療制度の発足につながったと理解している。

 

身近な医療費だけに目を向けても、

「がんの薬物療法」をはじめ医学の進歩による医療費増大は避けられまい。

相互扶助の必要性は更に増す筈であるから個人の負担増は避けられないと思う。

 

医療職を目指す若い諸君と共に、心地良さだけの空虚な論争の多い中から、これからの実現可能な、

進むべき方向をしっかりと示す誠実な候補者を選んで託したいものである。

 

翻って、国試合格のみを目指し、過去問の答え合わせに終始し、

一夜漬け的な学生教育にどっぷり漬かってきた教師としての力が

身をふり返し忸怩(じくじ)たるものがある。

 

旧態を打破し、新しいリハビリテーション学に改革できるような学生に未来を託したいものである。

 

「“ボケに効く薬”への期待」　　　大澤源吾　(June 18,2019)

 

昨年の暮から今年の1月にかけて図書館の新刊雑誌閲覧棚にあった日経サイエンス(平成31年1月号)だから、読まれた方も多いだろうと思う。

“神経免疫学”というタイトルが目を惹いた。Kipnis教授(Virginia大学)が、視覚や聴覚などヒトの五感と並んで免疫系が体内外に微生物を始めとした分子情報を脳に伝え、神経細胞と免疫系が連絡し合って共同で生体を護っているとする総説的な解説である。

この“神経免疫学”の解明・進展が、自閉症からアルツハイマー病などの多くの神経疾患に対する新しい治療法の開発の“鍵”となるだろうことを予言していたのである。

 

さらに、併載された日本の精神科医達のもう１つの論上で、脳内の小膠細胞(ミクログリア)がこの神経免疫学の主役として働き、脳内のさまざまな環境変化に敏感に反応して活性化することが統合失調症やうつ病などの精神疾患や精神症状の発症につながるという“ミクログリア仮説”を提唱しているのである。

古くから細菌感染病に対して使ってきた抗生剤がそれまで難治であった精神症状の消失をもたらした事例まで添えてあるではないか。

 

“呆けに効く薬”は小生にとっては間に合わぬ話であろうが、学生諸君の時代にはちょっとした度忘れ、物忘れが日頃の生活習慣ないしは食事内容で予防できるときがやってくるのではあるまいか。

 

恐らく匂いのつよい、苦みのきついものであろうと勝手に想像しながら、研究の進展を切に祈っている。

 

 

 

「視力を護る山野の陽光」　　　大澤源吾　(may 17,2019)

 

 

幸いなことに、テレビもスマホも無い時代に育った。

中学入学時の視力は2.0だったが、卒業頃には眼鏡をかけていた。

今は書斎でハズキルーペも手離せない。

 

７才になる、利かん坊の孫が学校から視力低下を指摘されてきた。

息子も近眼だし、体質遺伝かと瞬間、納得しかけたが、

確か遠視の乳児期から学童期頃に正視に移行し、思春期になって近視傾向が出現すると学んだ筈である。

孫の近視は早や過ぎる。

 

以下は、慌てて読んだ専門家の論文の受け売りである。

世界的に児童や若者の近視が増加しているという。

テレビ、パソコン、スマホなど細かく動くものを間近に見つめ、長時間、眼に負担をかけている生活と、山野の自然の中で陽射しを浴びて遊ぶことの少なくなった習慣が原因らしい。

紫外線(ultraviolet)に隣接した可視電磁波(紫色：violet light)には近眼への進行を

抑制する作用のあることも少しずつ分かってきた。

豊富なviolet lightを浴び乍ら視力3.0を誇ってきたアフリカの人達にも、

世界的な文明機器の浸透によって近視眼が増加し、問題となっているという。

孫にはもっと屋外で遊ばせねばなるまい。

 

学生諸君よ、コンタクトレンズ装着ではこれからの宇宙時代の競争に遅れをとることは必至である。

視力の健康のためにもスマホのゲーム遊びは禁止し、日中は屋外スポーツに励み、

夜には紙面から真っ直ぐ30ｃｍ離した正しい姿勢で、そして明るい灯の下で読書と学習に励んで貰いたい。

 

 

 

 

 

本年度より図書館のブログで３月に退職された

大澤源吾前学長（本学初代学長）にお願いし、

先生の幅広い学術的な知識と人生経験豊かな観点から

月一度のコラムを書いていただくことになりました。

学生と図書館の距離を少しでも縮めたく企画したものです。

どうぞ毎月目を通していただければ幸いです。

 

図書館長　伊林克彦

 

 

 

『証拠集めと学生教育』

（April, 2019）大澤源吾

 

伊林教授から、メールもままならぬこの俺に、ブログせよとの命を受けた。

“老いの辛さ”の真実は実際に君が老いてみなければ分からないぞと、

尊敬する先輩が呟かれたことを想い出す。

 

 

以下、正しく喪失過程に必死に抗う老残の妄想発言として寛大にお赦し願いたい。

テレビニュースを見ていると、政治的論争でも、あるいは社会的な犯罪事件の報道でも、

発表公文書や監視カメラからの証拠探しがあって

後に視聴者が判断する仕組みになっていて、証拠集めの大切さはよく分かる。

 

 

しかし、試験の際の学生の不正（cunning）についてだけは、

証拠を見張って罪人を作っては教育者の敗北を意味することを胆に銘じたい。

不正を実行する前に本人に気づいてもらって思いとどまらせることこそが、

真の意味の人間教育につながるのである。

 

 

話は換るが、日産・ルノーのゴーン氏に関わるこれからの証拠探しの裁判論争は興味深い。

 

 

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略歴

大澤　源吾　（１９３２（昭和７）年６月１１日生）

昭和３２年　３月　新潟大学　医学部卒業

〃　３７年　３月　新潟大学大学院　医学研究科　内科学専攻　修了

〃　３７年　４月　県立ガンセンター新潟病院　内科勤務

〃　３８年　８月　アメリカ合衆国留学（昭和４１年１１月まで）

〃　４８年　８月　新潟大学　講師（内科学）

〃　５５年　３月　川崎医科大学　内科学（腎・膠原病）教授

平成１０年　４月　川崎医療福祉大学　教授

〃　１５年　４月　新潟リハビリテーション専門学校校長（平成１７年３月まで）

〃　１６年　４月　新潟看護専門学校校長

〃　１９年　４月　新潟リハビリテーション大学院大学学長（平成２２年３月まで）

〃　２２年　４月　新潟リハビリテーション大学学長（平成２３年２月まで）

〃　２３年　３月　上記大学院　及び　大学教授（平成３１年３月まで）

 

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